BIM導入を検討するなかで、「施工前の確認や情報共有を進めやすい」「設計変更にも対応しやすい」と聞き、自社でも活用できるのか悩んでいる方もいるでしょう。
実は、BIMは3次元のモデルを作成するだけの仕組みではありません。建物に関する情報をまとめ、設計から施工、維持管理まで活用する仕組みです。
本記事では、BIM導入のメリットとデメリット、導入前に必要な準備を解説します。
BIMとは建物の形状と属性情報を一元管理する仕組み
BIM(Building Information Modeling)とは、建物の3次元形状と、部材・設備に関する情報をまとめて管理する仕組みです。建物の形状だけでなく、室名、面積、材料、部材の仕様や性能などの属性情報を、3次元モデルに紐づけて管理します。
これにより、設計から施工、維持管理まで、建物情報を継続して活用しやすくなります。
従来は、平面図・立面図・断面図などを別々に作成し、必要に応じて修正してきました。一方、BIMでは共通の建物モデルを基準に、設計や施工に必要な情報を連携させます。
また、設計段階で作成したモデルは、施工時の検討や完成後の維持管理・運用にも活用できます。BIMは単に建物を立体表示する技術ではなく、建物のライフサイクルを通じて情報を共有・活用する仕組みです。
BIMの定義や3D CAD・CIMとの違いは、こちらの記事で詳しく解説しています。
BIM導入のメリット4選
ここでは、BIM導入の代表的な4つのメリットを解説します。建設現場へのBIM導入を検討する上で参考にしてください。
メリット1:施工前に干渉チェックや数量確認ができる
BIMを活用すると、施工前に部材や設備の干渉を確認しやすくなります。必要な建築材料や設備の数量を把握する際にも役立ちます。
建築・構造・設備のモデルを重ねて確認すると、配管と梁、設備と天井などが干渉していないかを3次元で確認可能です。図面だけでは把握しにくい位置関係も、立体的に見ながら検討できます。
また、モデルに部材の情報を設定しておくと、部材や設備の数量確認に活用できます。モデルの作成範囲や入力情報を適切に設定し、施工前に問題箇所や必要数量を把握できれば、現場での手戻りや手直しを抑えることにつながるでしょう。
ただし、数量の正確性は、モデルを作成した範囲や入力した情報に左右されます。数量確認に使う場合は、対象範囲と入力ルールをあらかじめ決めておくことが大切です。
メリット2:関係者間の情報共有と合意形成を円滑化できる
BIMモデルを使うと、関係者が建物の完成イメージや検討内容を共有しやすくなります。設計意図や課題を視覚的に示せるため、認識のずれを減らすことに役立ちます。
現場に関わる建築主や設計者、施工者、協力会社などは、それぞれ異なる立場でプロジェクトに関わります。そのため、2次元の図面だけでは、建物の空間や設備の位置関係を共有しにくいケースも珍しくありません。
BIMモデルなら、建物の形状や設備の配置を3次元で確認できます。専門分野や図面の理解度が異なる関係者とも、同じモデルを見ながら打ち合わせを進めやすいです。
問題箇所や修正方針を早い段階で共有できれば、後から生じる仕様変更や手戻りを抑えやすくなります。
メリット3:複数案を早期に比較・検討できる
BIMを活用すると、設計初期から複数の案を3次元で比較しやすくなります。早い段階で設計内容を具体化することで、判断に必要な情報を整理できます。
例えば、建物の形状や空間構成を変えた案を並べ、利用しやすさや見え方を確認できます。照明や空調などの条件を変更し、設計案ごとの違いを検討することも可能です。
設計の初期段階で課題や要望を反映すれば、後工程に入ってからの大きな設計変更を抑えやすくなります。検討内容を立体的に共有できるため、関係者からの意見も集めやすくなるでしょう。
BIMは、より適切な設計案を選ぶための判断材料を整える仕組みとしても有効です。
メリット4:省エネ性能を設計段階で検討できる
BIMは、設計段階で省エネ性能を検討する際にも活用できます。ただし、BIMを導入しただけで建物の省エネ性能が高まるわけではありません。
省エネ性能を検討するには、建物の形状や設備情報をモデルに反映し、空調・換気・照明などの条件を確認します。また、シミュレーション機能や外部ソフトと連携できる環境では、設計案ごとのエネルギー性能を比較できる場合もあります。
BIMは、省エネ性能を踏まえた設計案を選ぶための手段として活用することが重要です。
BIM導入のデメリット3選
BIMには多くのメリットがある一方、初期の作業負担や費用、人材育成の課題もあります。導入前に課題を把握し、自社の状況に合う範囲から始めることが大切です。
ここでは、BIM導入のデメリットを3つ解説します。
デメリット1:導入初期は設計・検討に時間がかかる場合がある
BIMでは、設計の早い段階から3次元モデルや属性情報を作成します。そのため、導入初期は設計・検討に時間がかかる場合があります。
従来の2次元図面による設計と比べると、モデル作成や部材情報の入力、関係者との確認に手間を要することがあります。仕様や納まりを早い段階で検討する必要がある点も、作業負担が増える要因です。
また、導入直後は、従来の作業方法とBIMによる作業が並行し、担当者の負担が増えることもあります。どの工程でBIMを使うのか、誰がモデルを作成・確認・更新するのかを事前に決めておくことが大切です。
デメリット2:ソフトウェアや機器の導入コストがかかる
BIM導入には、ソフトウェアやPCなどの初期費用がかかります。導入後も、教育やデータ共有環境などの費用が必要です。
BIMソフトのライセンス費用に加え、扱うモデルを快適に処理できるPCが必要になる場合があります。複数の関係者とデータを共有する場合は、クラウド環境やデータ管理の仕組みも欠かせません。
また、外部の支援会社への依頼や、データ共有環境の運用にも費用がかかる場合があります。
デメリット3:BIMを活用できる人材が必要になる
BIMソフトを導入しても、モデルを作成・更新・管理できる人材がいなければ、十分に活用することは難しくなります。BIMでは建物の形状だけでなく、部材や設備の情報も扱うため、担当者にはソフトの操作に加え、設計・施工や情報管理に関する理解が必要です。
社内に対応できる人材が少ない場合は、特定の担当者に作業が集中する可能性があります。その場合、教育に時間がかかり、通常業務との両立が難しくなることも考えられます。
導入時は、モデルを作成する人、情報を管理する人、モデルを確認する人の役割を整理しましょう。役割に応じて教育を進め、段階的に運用体制を整えることが重要です。
BIMの導入にあたって必要なもの
BIM導入には、ソフトやPCだけでなく、予算と運用体制が必要です。自社でBIMを使う業務と範囲を決めてから、必要な環境を整えましょう。
導入前には、次の項目を確認します。
- BIMソフト:利用する業務に合う機能と、データ共有の形式を確認する
- PC:モデルの規模や利用する機能に合う処理性能を選ぶ
- 導入・運用予算:ライセンス、機器、教育、外部支援などの費用を見積もる
- 運用体制:担当者と、情報の入力・更新に関するルールを決める
必要な環境や費用は、利用する機能、モデルの規模、同時に利用する人数によって変わります。まずは、自社がどの業務でBIMを使うのかを明確にし、過不足のない環境を整えることが重要です。
BIMのメリットを最大化するための導入ポイント
BIMのメリットを生かすには、導入そのものを目的にしないことが重要です。改善したい業務を決め、小さな範囲で試しながら運用を整えましょう。
最初に、干渉チェック、数量確認、関係者との情報共有など、自社で改善したい業務を明確にします。目的が曖昧なまま導入すると、必要なモデルの範囲や運用方法を決めにくくなります。
対象業務は、最初から広げすぎず、1〜2つに絞ると進めやすいです。例えば、設計段階の干渉チェックと、建築主への完成イメージ共有から始める方法があります。
また、導入効果を確認するために、作業時間や手戻り件数などの指標を決めることも大切です。導入前後で確認できるようにしておくと、続けるべき運用や改善点を判断しやすくなります。
まとめ:BIMのメリットを生かせる業務から改善を始めよう
- BIMは建物の3次元形状と属性情報をまとめ、設計から施工、維持管理まで活用する仕組み
- BIMの活用により、干渉チェックや情報共有、設計案の比較、省エネ性能の検討に役立つ
- 導入時は、費用や人材の課題を踏まえ、改善したい業務を絞って始めることが重要
BIMでは、建物の形状と部材・設備の情報を同じモデルで管理するため、施工前の確認や関係者との情報共有を進めやすくなります。ただし、十分に活用するには費用や人材、運用ルールの整備が必要なため、改善したい業務を明確にして導入範囲を決めることが欠かせません。
まずは、自社の設計・施工業務の中から、手戻りや情報共有に課題がある業務を洗い出しましょう。その上で、BIMで改善できる領域を整理することから始めてください。
株式会社アラヤ
先端AIとニューロテックを基盤とするディープテックベンチャーです。ムーンショット型研究開発への参画をはじめ、企業・大学との共同研究実績を多数有し、現役研究者とエンジニアが一体となった研究支援を提供しています。大学・研究機関における持続可能な研究体制の構築と研究力強化に貢献してまいります。
主な事業概要:
AIアルゴリズム開発(ディープラーニング・エッジAI・自律AI)、建設DXソリューション、研究現場の業務効率化支援(Research DX)など、基礎研究から社会実装まで一貫して手がけています。
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